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日本株

自動車株の長期投資はハイリスク(2017年時点)

2017年8月10日

自動車業界は、10年単位で考えた場合、現在では想像できないくらいの変化が起こる可能性があります。

EV・自動運転・IOTなど大きな変化の種がいくつも存在します。

株式市場は少しずつこれらの変化を織り込み始めている可能性もあります。

国内自動車メーカーの株式バリュエーション(2017/8/9)

  • トヨタ(7203):PER11倍、PBR1.03倍、配当利回り3.4%、時価総額20.3兆円
  • 日産(7201):PER8倍、PBR0.86倍、配当利回り4.9%、時価総額4.6兆円
  • ホンダ(7267):PER10倍、PBR0.73倍、配当利回り3.1%、時価総額5.5兆円
  • スズキ(7269):PER17倍、PBR2.10倍、配当利回り0.78%、時価総額2.7兆円
  • マツダ(7261):PER10倍、PBR0.93倍、配当利回り2.1%、時価総額1.0兆円
  • 三菱自動車(7211):PER17倍、PBR1.67倍、配当利回り1.8%、時価総額1.2兆円
  • SUBARU(7270):PER11倍、PBR2.20倍、配当利回り3.65%、時価総額3.0兆円
  • いすゞ自動車(7202):PER11.5倍、PBR1.38倍、配当利回り2.2%、時価総額1.2兆円

国内自動車メーカーの世界販売台数(2016年度)

  • トヨタ:1015万台
  • 日産:542万台
  • ホンダ:474万台
  • スズキ:286万台
  • マツダ:153万台
  • 三菱自動車:105万台
  • SUBARU:95万台
  • いすゞ自動車:64万台

日本の自動車メーカーは生き残れるか

毎日のようにガソリン車から電気自動車(EV)への転換のニュースが報じられています。

特に最近の欧州メーカーのディーゼルエンジンン燃費不正問題が起きて以降、流れが加速しているようです。

更に世界一の自動車販売台数を誇る中国がEV普及を国策として掲げたことも大きいと思われます。

日本の自動車メーカーはこれまでトヨタを中心に世界をリードしてきましたが、電気自動車(EV)では出遅れており、各社は過去数十年間に経験したことのない危機感を感じているようです。

自動車メーカーは極論するとエンジンを作るから自動車メーカーと言えるのであり、エンジンがモーターになり部品数も半減するとその存在意義は大きく変化します。

もちろん日本の各自動車メーカーも様々な対策をとっていますし、元々技術力はありますから引き続き勝ち組になる可能性も大いにあります。

ただし、全てのメーカーが今の企業価値を続けられるかというとかなり懐疑的です。

日本には超大手といえる自動車メーカーだけでトヨタ・日産・ホンダと3つもあります。

これらがすべて生き残ることはかなり難しいのではないでしょうか。

米国のテスラモータースは販売台数は数万台レベルですが、電気自動車(EV)・自動運転・IOTの技術で飛ぶ鳥を落とす勢いです。

また、グーグルをはじめとするIT企業からの参入も増加しそうです。

仮に販売台数を維持できても、蓄電池、モーター、自動運転技術などの基幹部品を内製化できないと利益にはつながりません。

自動車株のバリュエーションは上記に掲載しているようにかなり割安なものが多いですが、長期で保有するにはかなりリスクが高いと言わざるを得ません。

技術革新により大きく企業価値を失う恐れがあります。

すでにそのリスクを織り込んだ値付けとなっており、特に大手三社は当面、高いバリュエーションまで買われることはなさそうです。

株価が上がるとすれば円安位でしょうか。

もちろんSUBARUのように生産台数が少なく、個別でシェアを拡大している会社は別ですが、それでもSUBARUが時価総額で日産やホンダを上回るというのも少し無理があるように感じます。

逆にテスラなどはすでに株価も上昇していますが、更なる上昇の可能性も大きいと考えられます。

いずれにしても既存の自動車株は注意が必要です。

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