2ヵ月ほど前に、コアCPI（消費者物価指数 生鮮食品除く）が+0.7%となったことはもう少し評価されても良いのではないかという記事を書きました。
そして、今回発表となった10月のコアCPIは更に上昇して+0.8%となりました。
- 前回の記事はこちら：コアCPI(前年同月比)+0.7%はもっと評価されるべき
日銀が掲げるインフレ目標2％とはまだ乖離がありますが、これでもバブル崩壊後では、2度の消費税増税（1997年、2014年）と2008年のコモディティ価格上昇の局面を除くと最も高い水準です。
前回も書きましたが、もう一段上昇し1％台になると景色も大きく変わると思います。
ただし、コアコアCPI（消費者物価指数 生鮮食品及びエネルギーを除く）は+0.2%の水準です。
コアCPIとコアコアCPIのチャートです。
これを見ると足元のコアCPIの上昇はエネルギー価格の上昇の恩恵を大きく受けていると考えられます。
OPECの減産延長も決まり、原油価格が大きく下落する可能性は低いと思われますが、シェールオイルの増産も予想されるため、大きく上昇することも想定しにくいと思われます。
- 原油価格の推移についてはこちら：WTIとブレントの価格差が拡大 / 要因はシェールオイルの生産増 / WTIは上昇しにくい
原油価格が安定している間になんとかコアCPIが1％以上になってほしいものです。
日本のデフレはマインドによる部分も大きく影響していると考えられます。
コアCPIがさらに上昇し「コアCPIがバブル崩壊後特殊要因を除き久しぶりに1％台」といったニュースが新聞などで報道されることでデフレマインドからインフレマインドへの転換が進み、それが更なるインフレ率上昇につながると思われます｡
ブラジルなどを見ているとインフレ率と消費者マインドの相関性は高いと感じます。
先進国でもアメリカなどでは住宅価格やモノの価格が上昇するのは当たり前といった感覚です。
足元は世界中の株価も上昇していることと為替レートも安定していることから外部環境は最高です。
欲を言えば1ドル= 120円、日経平均25,000円となれば輸入物価の上昇や資産効果による個人消費の上昇によりコアCPIの1%超えが現実的となるでしょう。
逆にコアCPIが0％に近づいていくようですと円高→株安につながるので注意が必要です。
いずれにしてもここ数か月のコアCPIは注目です。
- CPIをはじめとする日本の経済指標の公表タイミングと指標のポイントはこちらを参照してください：日本の経済指標チェックリスト - ファイナンシャルスター