「ITバブル崩壊」と「リーマンショック前後の株価暴落」はいずれもFRB・ECB・BOEが利上げを開始し、最後に日銀が利上げを行ったタイミングで発生しています。
そういう意味では先進国の中央銀行がいずれも金融緩和を継続している間は、株価が大きく下落するリスクが小さいとも言えます。
逆にFRB・ECB・BOE・日銀が利上げを始めた時は要注意と言えます。
下段の方ではITバブル崩壊前とリーマンショック前にFRB・ECB・BOE・日銀がどのようなタイミングで利上げを行ったかを時系列で掲載していますので参考にしてください。
直近の株価大暴落はITバブル崩壊とリーマンショック（2018年現在）
これまで米国株が30％以上下落するようなリスクオフ局面は7回ありました。
- 米国株の7回のリスクオフについてはこちらを参照：米国株(S&P500)長期推移(チャート・変動要因) / 30%以上の暴落は過去7回 - ファイナンシャルスター
そのうち過去30年では2000年前後のITバブル崩壊と2008年のリーマンショックがあります。
共に米国株が50％前後下落するような大きな下落相場となりました。
今回はその前後の米国･英国･ユーロ圈･日本の中央銀行の金融政策を紹介します。
結論から申し上げると、いずれも日本（日銀）が最後に利上げを行い、その後リスクオフとなっています。
ITバブル崩壊前とリーマンショック前の米国・英国・ユ一口圏・日本の中央銀行の金融政策は下記に掲載していますので参考にしてください。
IＴバブル崩壊前の世界的利上げ局面（金融引締め局面）
米国(FRB)
- 1999年6月に利上げを開始し､FFレートを4.75%から5.00%に引上げ
その後､利上げを継続し､FFレートは2000年5月に6.50%まで上昇
英国(BOE)
- 1999年9月に利上げを開始し､政策金利を5.00%から5.25%に引上げ
その後､利上げを継続し､2000年2月に6.00%まで上昇
ユーロ圈(ECB)
- 1999年10月に利上げを開始し､政策金利を2.50%から3.00%に引上げ
その後､利上げを継続し､2000年10月に4.75%まで上昇
日本(日銀)
- 2000年8月に利上げを行い､政策金利(無担保コールオーバーナイト)を0.0%から0.25%に引上げ
- 利上げは1回のみで､2001年2月には景気悪化により利下げを行った（0.15%へ利下げ）
ITバブル崩壊後の株式や債券の下落率はこちら：各資産の最大下落率（ITバブル崩壊） - ファイナンシャルスター
リーマンショック前の世界的利上げ局面（金融引締め局面）
英国(BOE)
- 2003年10月から利上げを開始､2004年8月まで継続的に利上げを行い､政策金利は3.50%から4.75%へ上昇した
- 2005年に1度利下げを行った後､2006年8月から再度、利上げを行い2007年7月には5.75%まで上昇した
米国(FRB)
- 2004年6月に利上げを開始し､2006年6月まで連続利上げを行った
- この間、FFレートは1.00%から5.25%へ上昇した
ユーロ圈(ECB)
- 2005年12月から利上げを開始､2008年7月まで継続的に利上げを行い､政策金利は2.00%から4.25%へ上昇した
日本(日銀)
- 2006年7月に政策金利（無担保コールオーバーナイト）を0.0%から0.25%に引上げ､2007年2月に0.25%から0.5%に引上げた
リーマンショック後の株式や債券の下落率はこちら：各資産の最大下落率（リーマンショック） - ファイナンシャルスター
先進国の政策金利の推移はこちらをご覧ください：金利とインフレ率推移（チャート･変動要因）【①先進国】 - ファイナンシャルスター