2018年2月現在の日米の実質金利を分析します。
実質金利とは「名目金利一インフレ率」のことです｡
インフレも加味したうえでどれくらいお金が増えるかを表します。
例えば金利が高くてもそれ以上にインフレ率が高い場合、実質的には購買力は減っているということになります。それでは金利が高くても意味ありません。
逆に金利が低くてもデフレであれば、実質的にお金は増えていることになりますので、その通貨に投資することは合理的となります。
実質金利を計算する上でどの金利とインフレ率を使うかは様々ですが、ここでは3ヶ月の銀行間金利（LIBOR）とCPI（対前年同月比）で話を進めていきます。
ちなみに現在、米国・日本・ユーロ圈・英国・オーストラリア・カナダなど多くの先進国の実質金利はマイナスとなっています。
為替レートの見通しを考える上で、実質金利を相対的に比較することは非常に有効です。
特に短期～中期の為替トレンドを考える上では参考になります。
- 実質金利と為替レートの関係についてはこちらに詳しく掲載しておりますので参考にしてください：為替レートの予想・分析は実質金利差・購買力平価を活用 - ファイナンシャルスター
現在の日米実質金利を確認します。
実質金利は日米ともにマイナスですが、ここで重要なのは相対比較です。
多少の違いであれば特段参考にする必要はありませんが、現状では0.8%程、米ドルの方が金利が高くなっています。
0.8％の差はすごく大きいとは言えませんが、少なくとも円高になるような環境ではないと言えます。
2011年～2012年頃に1ドル＝75円台まで円高が進んだ時は、日本も米国もゼロ金利政策中で名目金利は共に0％でしたが、インフレ率は日本が0％前後であっだのに対し、米国は3.0%でした。
その結果、実質金利は日本が0％、米国が－3.0%となり、これが超円高に大きく作用したと考えられます。
よって、現在は少なくともそのような状況ではなく、逆に米ドルの実質金利の方が高くなっています。
為替レートの変化については色々と理由をつけて説明したがりますが、１ドル= 100円～120円のレンジで動いている分には特段の理由はなく、ブレの範囲だと考えられます。
よって、1ドル=106円台まで円高が進んでいますが、買い下がりのスタンスで臨んで良いと思います。
＜2019年2月追加＞
2019年１月時点の日米実質金利差はこちらのページに掲載していますでのご参照ください！