1987年10月19日ブラックマンデー
- NYダウが一日で22.6%の下落となった
- 1987年10月15日頃から12月までの約2か月間でＮＹダウは30％以上の下落となった
- また、日本、ドイツ、香港の株式市場も大きく下落した
1997年7月アジア通貨危機
- タイバーツの大暴落から始まり、インドネシア、韓国などにも波及し世界の金融市場が大きく混乱した
- 翌年の1998年に発生したロシア危機の影響もあり、1997年後半から1998年末までの1年半で世界の株式市場は大きく下落した
2007年8月パリバショック
- BNPパリバ系列のファンドが突如解約停止を発表し市場が混乱
- その後、多くのヘッジファンドの破たん、米大手証券ベアスターンズの実質破綻、リーマンブラザーズの破たん、AIGの経営危機が発生し市場が大混乱した
- 結果的に世界の多くの株式市場は2007年をピークに大きく下落した
「最後に7のつく年の後半」は過去3回連続してマーケットの大きな分岐点となっています。
もちろん偶然かもしれませんが、後で振り返ってみると「北朝鮮ショック」「トランプショック」「中国債務危機」などと言われているかもしれません。
さらに現在の株式市場のバリュエーションは決して安いとは言えない状況であることを考えると、すべて売却する必要はありませんが少し保守的なポートフォリオにしておくことも必要ではないかと感じます。
リーマンショック直前の2007年以来初めて、世界の株式時価総額合計が世界の名目GDP合計を上回ってきています。
これは株式市場の長期的な推移をみる上では非常に重要なデータです。
少なくとも割安感はなくなっています。
- グローバル株式のGDPに対する水準はこちらをご覧ください：世界の株式時価総額と名目GDPを比較 / 世界株式は割高か割安か - ファイナンシャルスター
過度に反応する必要はないと思いますが、例えばラップなどで「株式70％､債券30％」にしている人は「株式50％､債券50％」くらいにしても良いでしょう。
そして、さらに株式市場が上昇するようなことがあれば、もう少し株式から債券にシフトして「株式30％､債券70％」にすれば良いでしょう。
逆に株式市場が調整するようなことがあれば「株式70％､債券30％」に戻せばよい良いでしょう。
このように大きなトレンドを把握しながらポートフォリオのリスク量を調整していくことをお勧めします。
ポートフォリオの調整は頻繁に行う必要はありませんが、現在のように世界の株式時価総額合計が世界の名目GDP合計を上回ることはめったにありませんので良いタイミングだと考えられます。